比亜迪（BYD）を代表とする中國のEV（電気自動車）の企業(yè)は現(xiàn)在、高品質(zhì)の製品とハイクオリティのサービスを武器に、日本の消費者の信頼を少しずつ勝ち取り、「メイド?イン?チャイナ」に対する固定概念を少しずつ変え、人気を集めるようになっている。

ある土曜日の正午、東京目黒區(qū)にあるBYDオートジャパン（BYD Auto Japan）の正規(guī)ディーラーに足を運ぶと、納車のためにやって來た尾形真さんと妻の村井久美子さんの姿があった。尾形さん夫婦が購入したのは、BYDの日本発売モデルの第2弾「ドルフィン」だ。尾形さんは取材に対して、「私はエンジニアで、新しいものにはとても興味がある。今回は便利なEVを體験してみたいと思っている」と話した。

また、なぜ中國製のEVを選んだのかという點について、尾形さんは、「ドルフィンの価格や安全性能、乗り心地、販売スタイルなどが気に入ったから。ニュースでBYDの車を見て、まず魅力だったのは価格。それに安全性関連の設(shè)備も標(biāo)準(zhǔn)裝備となっており、しっかりと作られた製品だと感じた」と話した。

そして、「乗り心地は快適で、アフターサービスも充実しているというのが、購入する決め手となった。BYDのEVの分野における技術(shù)的強みとイノベーション力には定評がある。高性能で実用的という點にも非常に満足している」とする。

尾形さん夫婦のEV購入までの流れは、日本の消費者の間で、EVに対する関心が高まっていることを反映している。日本は世界において重要な自動車市場であるものの、現(xiàn)時點で、EVの普及率は低い。日本総合研究所創(chuàng)発戦略センターのシニアマネジャー?程塚正史氏は、「新エネ車の日本におけるシェアは少しずつ高まっていく」と予想している。

日本自動車輸入組合の統(tǒng)計によると、2023年度（2023年4月-2024年3月）の日本の外國メーカーの輸入EV新規(guī)登録臺數(shù)は、前年度比45％増の2萬3800臺で、5年連続の増加となった。日本政府は2035年までに、自動車の100％電動化を進め、ガソリン車の新車販売を禁止することを決めており、それに伴って補助金などの電動化サポート政策を打ち出している。

関係者は、日本製のEVの選択肢は少なく、日本の消費者の外國メーカーのEVに対する注目度は高いとしている。

日本のセルフメディアで活躍する自稱「中國車研究家」の「00後（2000年以降生まれ）」である加藤ヒロト氏は、「BYDは乗り心地や操縦の安定性が優(yōu)れており、獨特なブランドイメージを少しずつ確立している。長年の車製造の経験が、EVにしっかりと生かされており、それは他の新興メーカーには絶対できないことだ」と評価する。

自動車情報総合誌「CARトップ」のWebサイトの記事は、「日本市場は輸入車にとって『禁斷の地』であるものの、BYDはブランド力とマーケティング戦略を武器に成功を収めている。その競爭力と成長のポテンシャルは注目に値する。中國製のEVが日本市場の一角を占めることができるかは、ローカライズされた販売戦略がカギの一つとなる」としている。（編集KN）

「人民網(wǎng)日本語版」2024年7月12日