ソニー、パナソニック、東芝、シャープなどの日系家電大手が、4Kテレビをめぐってこのところ激しい競(jìng)爭(zhēng)を繰り広げている。先手を打ったのはソニーで、8機(jī)種を擁して日本市場(chǎng)で70％のシェアを獲得?，F(xiàn)時(shí)點(diǎn)で世界最大となる85インチの大型4Kテレビも開発した。東芝は小型製品に活路を求め、発売したばかりの40インチ4Kテレビは人気商品となっている。パナソニックはこれまでに築いてきた販売ルートや経験などに基づき、日本市場(chǎng)で約30％のシェアを占める。「経済日?qǐng)?bào)」が伝えた。

　4Kテレビは解像度がこれまでの液晶テレビの4倍で、現(xiàn)在では解像度が最も高いテレビだ。日本市場(chǎng)では非常に高価格で売られているが、ハイビジョン番組が発展するのにともなって、今後急速に普及し、価格も雪崩式に低下することが考えられる。日本のある専門家によると、今年は4Kテレビの一般世帯への普及元年になり、2017年の普及率は30％、20年は80％になることが予想される。今後10年で4Kテレビは現(xiàn)在の液晶テレビに完全に取って代わるだろうという。

　日本のある関連機(jī)関の調(diào)査によると、アジアの國(guó)には4Kテレビの生産技術(shù)を掌握したところもあり、低価格を武器に日系企業(yè)と市場(chǎng)を爭(zhēng)うことになるという。日系企業(yè)は今すぐ価格を下げてアジアの國(guó)々と競(jìng)爭(zhēng)したいとは考えておらず、しばらくは製品とサービス、関連の番組やソフトウエアの提供をよりどころとして世界市場(chǎng)の獲得を目指し、技術(shù)面とソフト面での日本の優(yōu)位を保ちたい考えだ。（編集KS）

　「人民網(wǎng)日本語版」2014年4月21日