このほど、安倍晉三氏が天下の大悪を敢えて犯して、憚ることなく１４名の第２次世界大戦のA級戦犯をまつる靖國神社に參拝し、國際大義に公然に挑戦し、人類の良識を思う存分に踏みにじり、國際社會からの厳しい非難と一斉反対を浴びせられた。安倍政府が國際社會からの集中砲火に苦しい立場に追いやられている中、一部の日本メデイアは再び中國の古い地図を取り上げ、ごく一部の地図における釣魚島（日本名?尖閣諸島）に関する間違った表記を借りて大いに取りざたにし、ひいて恥知らずに釣魚島が日本の領土であるという荒唐無稽なことを言いふらした。長期にわたり、日本國內(nèi)には第２次世界大戦での失敗を甘んじて受けいれたくない勢力が存在しており、彼らは世界反フアシズム戦爭の勝利の成果を否定し、戦後の國際秩序に挑戦しようと企んでいる。なかでも、一部の日本メデイアと政界人が古い地図をもっていざこざを起こすなど一連のでたらめな行動が見られる。このような歴史を顧みず、獨り善がりの論理は極めて荒唐無稽であり、正に日本がいわゆる「釣魚島に対して主権を有する」という法的根拠を探すのに、すでにありったけの知恵を絞り盡しており、新たに打つ手がないということの表れでもある。（文：徐根才、周濤）

　釣魚島およびその付屬島嶼は古くから中國の神聖なる領土である。大量の歴史資料によって証明されたように、早くも明、清の時代に釣魚島およびその付屬島嶼はすでに中國の版図に組み入れられ、中國が最も早く発見?命名?利用した群島であり、中國がそれに対し主権を有することには十分な歴史的?法的根拠がある。１９世紀末期に、日本が甲午戦爭を利用し、不平等な「馬関條約」（下関條約）への調(diào)印を清政府に迫り、臺灣全島および釣魚島を含む付屬島嶼を盜み取った。第２次世界大戦終了前に調(diào)印された「カイロ宣言」、「ボツタム宣言」などの國際法文書は、日本が竊取した中國領土を無條件に返還しなければならないと定めている。日本が降伏し、第２次世界大戦が終了した後、中國臺灣省に屬する釣魚島はすでに法律上、自然に中國に返還されたのである。釣魚島に対する日本の植民支配の期間中におけるいかなる個人的な土地権利も法律上における中國への返還に伴い、失効するものとなる。１９５１年、日本はアメリカなどの國と一方的な「サンフランシスコ講和條約」を締結(jié)し、琉球諸島（今の沖縄）をアメリカの施政権下に置いた。１９７１年、日米両國はまた「沖縄返還協(xié)定」で、釣魚島などの島嶼を勝手に「返還區(qū)域」に組み入れた。中國政府は日米が中國領土をひそかに引き渡したことに初めから斷固として反対しており、認めていない。

　歴史から見ても、法律的角度から見ても、釣魚島およびその付屬島嶼が中國に屬する。これは爭う余地のない事実である。一部の日本メデイアおよび政界人は事実を顧みず、一枚や二枚の古い地図を頼りに、見え見えのうそをつき、歴史を塗り替えて、否定できると思い込んでいるが、これはまったく無駄である。しかし、地図について言及した以上、地図に関する事実を一度再現(xiàn)してみよう。

一、釣魚島は中國の固有領土としてとっくに中國地図に示された

　早くも明の時代の初期に、東南沿海部の倭寇を防御するために、中國は釣魚島を防御區(qū)域に組み入れていた。明?嘉靖４０年（１５６１年）、明の時代の東南沿海駐屯軍最高統(tǒng)帥?胡宗憲の取り仕切りの下、鄭若曾が「籌海図編」という本を編纂した。この本の巻一にある「沿海山沙図」は「釣魚嶼」、「黃毛山」と「赤嶼」等の島嶼（今の「釣魚島」、「黃尾嶼」と「赤尾嶼」）を明確に記録している。これにより、これらの島嶼は遅くとも明の時代に中國の海防管轄範囲內(nèi)に組み入れられていたことが分かる。