130年の輝かしい歴史を誇り、戦爭や不景気という試練をも乗り越えてきた日本最大の新聞社「日本新報」は、インターネット時代である今、発行部數(shù)も売り上げも激減し、広告収入も低迷するなど、新聞社として経営を続けるのが難しくなり、未曽有の危機に直面する。そこで、同新聞社の社長は、身売りという驚きの決斷をする。その交渉相手は、外資系の大手ネット通販會社だ。（文：林蔚。中國青年報掲載）

WOWOWで4月30日から放送が始まったドラマ「社長室の冬」では第1話から、商業(yè)界の仁義なき戦いが繰り広げられ、伝統(tǒng)メディアが時代の渦のなかで迫られる難しい決斷を描いている。

身売りの交渉相手であるネット通販會社?AMCジャパンの青井社長は、豊富な資金力を持つ暴君で、ニュースに対する強い信念も抱いており、「紙の新聞の発行は全面廃止」、「新報のブランドは殘し、全面的にニュースサイトに移行する」という、「日本新報」にとっては非常に厳しい買収條件を突きつける。つまり、印刷や配送などの巨大なシステムが停止するということで、大規(guī)模リストラは避けれないということだ。

「新報」は交渉相手からプレッシャーをかけられ、自社の労働組合からも抗議を受け、新聞社の創(chuàng)始者一族からも圧力を受けるほか、政界からも強い反対を受ける。

政治勢力の代表である三池代議士は、「新聞はまだまだ利用価値があり、上手に利用すれば情報も止められる。こちらに有利な記事を書かせることも難しくはない。しかし、ネットは情報の海。スキャンダルが一度出れば回収することは不可能。だから身売り話は潰さないといけない。マスコミのご意見を神妙に聞いているふりさえしておけば、やつらの政権批判は弱まる。権力にコミットしているという雰囲気は、奴らを油斷させる」と、身売り阻止に向けて動く。このずる賢い政治家は新聞社を操り、メディアを利用したいのだ。

各方面からの圧力を受け、「新報」は身動きできない狀態(tài)に陥る?！干玳L室の冬」を見ると、2012年から14年まで放送された米人気ドラマ「ニュースルーム」を思い出す。しかし、前者は、日本のメディア業(yè)界の実態(tài)や伝統(tǒng)メディアがインターネットの逆風(fēng)をもろに受け苦境に陥る狀況などを赤裸裸に描いており、業(yè)界関係者からは「その通り！」との聲が上がるなど、議論を巻き起こしている。