春も終わりに近づいてきた4月、新型コロナウイルスの対策が引き続き行われている。今回の感染癥を経験して、第一線を守っている人々も、家にこもっている人々も、暮らしの中の本質的ニーズを改めて見つめるようになり、消費に対する態(tài)度や消費行動にも靜かに変化している。中新経緯が伝えた。

4月21日、ユニクロと第一財経、復旦大學管理學院政策決定?行動科學研究センターは共同で「2020年健康な生活力報告」を発表した。全國から5983件の有効サンプルを集め、感染癥の前と後で人々の消費への態(tài)度や消費行動などでどこが変わったかを詳しく掘り下げたものだ。同報告によれば、消費者は現(xiàn)在、心身を自分でコントロールする感じ、帰屬感、確かな感じ、何かを所有している感じがほしいと強く願い、生きていることの意味をより大切にするようになり、消費に際しては安心感、健康的、高品質、持続可能性のある商品、安心感、健康的、高品質、持続可能性のあるサービスを受けられる商品を選ぶ傾向があるという。

いつでもどこでも體を動かしたい

同報告によると、一線都市と新一線都市の労働者で長時間勤務を余儀なくされている人が70％以上に上り、たとえば事務職や行政管理擔當者などは、「スキマを見つけて體を鍛えたい」という欲求が強い。このうち一線都市または新一線都市の35-45歳の女性の75％は、「いつでもどこでも體を動かせる快適な衣類をより多く購入する」と答えた。長時間勤務の人の間では、「リズムの速い仕事のプレッシャーとのバランスを取り、病気ではないが不調な狀態(tài)を改善したい」というニーズがとりわけ高かった。

強い帰屬感 本當の人とのふれあいにはかなわない

同報告によると、三線?四線都市の18-29歳の男性の81％が、「感染癥が終息したら家族や友人とオフラインでしばしば集まりたい」と答え、「実店舗で製品の細かい説明や質の高いサービスを受けたい」と思う気持ちが強かった。

また一線都市と新一線都市の19-29歳の人の60％が、教育市場、コンサルティングなどの仕事に従事しており、「感染癥終息後は、蕓術、ファッション、文化に関わる社會活動により多く參加する計畫」であるほか、「ほかの人がすすめる製品を買いたい」と強い意欲を示した。