日本はアジアの先進國であり、これまでずっと豊かで勢いのある印象をもたれてきた。だがここ30年あまり、日本経済はデフレにもがき苦しみ、安倍政権が消費活性化措置を再三打ち出しても、非常に乏しい成果しか上げられていない。最新の調(diào)査結(jié)果をみると、2017年に入ってから、日本の成人の1ヶ月間に自由に使える小遣いがたびたび減額されており、日本人は周りが思うほどお金をもっていないことがわかる。國際在線が伝えた。

時事通信社の1日の報道によれば、17年に日本の成人の一月あたり平均小遣い金額は前年より4421円減と大幅に減少して、2萬5082円になった。07年にこの調(diào)査を開始して以來の最低額だ。

調(diào)査によると、日本では小遣い額の男女差が大きい。世帯の中で、男性の一月の平均小遣い額が3萬1764円であるのに対し、女性は1萬8424円にとどまる。こうした開きが生じる原因として、日本の世帯のかなりの部分が、男性は外で働き、女性は家で家事や子どもの世話をするというスタイルをとっていることが挙げられる。そして男性の晝食代や交際費は、この多いとはいえない小遣いの中にすべて含まれている。

日本のファストフード店の多くはサラリーマン層を取り込むため、ワンコイン（500円）で食べられるランチを最大の売りにする。日本の硬貨で額面が一番高いのは500円硬貨だ。日本はもともと物価が高く、サラリーマンが500円で十分な食事をとるのは決して容易なことではない。そこで多くの店がごはんや麺の無料サービスを打ち出した。ラーメンを注文して、食べ足りなければ、ごはん1膳または麺1玉をサービスしてもらい、それをラーメンのスープに浸して食べる。大勢の中國人が日本のラーメンを塩辛く感じるのは、こうしたわけがあるからだ。塩辛いスープは、お客さんにお腹いっぱい食べてもらいたい店側(cè)の心づくしの現(xiàn)れだ。

日本人の細(xì)かさにふれるたびに感慨深くなる。たとえばよく知られたアイスキャンディが5円値上げしただけで、全國のメディアが注目して重要ニュースになるのを見た時だ。また夜に居酒屋に行くと、サラリーマンがビールを2本と料理を2皿頼んだだけでちびちび飲み明かしている様子を眼にして感慨深くなる。テーブルいっぱいの料理を注文して、さらに追加するのは、外國人観光客ではなく、退職した高齢者の集まりだ。スーパーに行くと不思議な光景をよく眼にする。主婦たちが、腰をかがめて商品に割引シールを貼る店員の後を追ってそろそろ動いている光景だ。日本のスーパーは夕方になると、販売促進のため総菜をいろいろなタイミングで割引にする。主婦たちは割引のタイミングをねらい、コストパフォーマンスの高い商品を爭って買い求める。