新型コロナウイルス感染による肺炎の感染が湖北省武漢市から爆発的に拡大するようになると、日本の各界はすぐに行動を起こしている。特に、物資的支援における量とその種類が多かった。日本の企業(yè)と民間団體、個人が支援の手を差し伸べ、中國のウイルスとの闘いをサポートしている。こうした狀況を見ると、中國の日本に対する好感度はかなり向上していると感じさせられる。（文：陳言?日本企業(yè)（中國）研究院執(zhí)行院長。環(huán)球時報に掲載）

キヤノンや日立製作所、富士フイルムなどの醫(yī)療設(shè)備メーカーは続々と関連製品を湖北省武漢市に送っている。日本企業(yè)が寄付しているほぼ全ての製品はコロナウイルスとの闘いの第一線にそのまま投入することができる。最も効率よく、効果的に利用できるようにと、日立製作所はCT醫(yī)療設(shè)備を寄付する前に、中國の関連當局と何度も話し合いを重ねた。パナソニック傘下の企業(yè)も、世界各地の資源を緊急調(diào)達し、呼吸器とウイルス検査機を緊急生産している。

確かに、多くの人が指摘しているように、日本企業(yè)は中國において大きなビジネスを展開しており、中國市場が1日でも早く通常の狀態(tài)に戻れるかは、それら企業(yè)の利益にも大きく関係する。しかし、筆者は、日本企業(yè)の今回の中國のウイルスとの闘いに対する支援は、心からのもので、精一杯のことをしてくれていると思っている。資生堂グループの魚谷雅彥最高経営責任者（CEO）は、ある動畫の中で、武漢などに義援金を寄付するほか、今後6ヶ月間のアジアでの売上の1％を特別基金として、関連の支援活動に使うことを表明した。2019年の統(tǒng)計に基づいて計算すると、売上の1％は約1億3000萬元（1元は約17.4円）に達する。この特別基金は、巨額であるだけでなく、長期に渡る支援を約束している。

春節(jié)（舊正月、今年は1月25日）に合わせた休暇明けの今月2日、エコガラスや高精細ハーフミラースクリーンなどの製品を生産する日本のAGCグループの上田敏裕中國総代表は予定通り北京に戻り、日本から持って來たN95のマスク40枚全てを河北省承徳豊寧県のある病院に寄付した。上田氏は取材に対して、「私は醫(yī)師ではないので、N95のマスクをつける必要がなく、醫(yī)師に使ってもらったほうがいい」と話した。そして、「北京の狀況が深刻ならば、私はすぐにも北京に戻り、第一線でグループ全體の運営の指揮を執(zhí)り、対応する必要がある」と、企業(yè)活動や操業(yè)再開を常に気にしている様子だった。