日本の電子大手ソニーはこのほど「腕を切斷してでも生き延びようとする姿勢」を明らかにした。パーソナルコンピューター事業(yè)を売卻するとともに大規(guī)模なリストラを?qū)g施し、またテレビ事業(yè)を切り離して分社化することを明らかにしたのだ。ソニーにこのような決定を迫ったのは、年度報告の不調(diào)さだ。今年3月までの2013年度は約11億ドル（約1124億円）の赤字で、ソニーの格付けは投資に適さない「ジャンクレベル」に引き下げられた。人民日報が伝えた。

　多くの人にとって、ソニーはこれまでずっとテレビや高品質(zhì)の代名詞だった。2年前までは、テレビを買い換えようとする年輩者がいれば、ソニー以外のブランドを薦めていたが、結(jié)局買うのはソニーだった。その理由はただ一つ、前に使っていたソニーのテレビが10數(shù)年間故障しなかったからだ。

　ソニーはかつては世界の技術(shù)革新のリーダーだった。ラジオ、テレビからウォークマンまで幅広くカバーし、半導(dǎo)體ラジオ、ウォークマン、3.5インチフロッピーディスクなど、ソニーが生み出した畫期的な新技術(shù)は12件を數(shù)える。だが以前は世界の電子市場で大きな勢力をもち、ピーク時には13萬人の社員を抱えていた「ソニー帝國」は、今ではその輝きが色あせてしまった。昨年、赤字の泥沼に沈んだソニーは米國本社ビルを売卻している。

　ソニーが衰退した原因はソニー自身にある。1990年代後半に新技術(shù)や新たな製品をうち出さなかったためだ。年間販売臺數(shù)870萬臺という輝かしい記録をうち立てた「VAIO」シリーズのパソコンも、技術(shù)改良を行っただけだった。1995年の「ソニーの経営再建」に続いて業(yè)績主義に基づく改革を行うと、ソニーはますます短期的な成果を重視するようになり、大量の技術(shù)者がソニーから離れていった。コロンビア映畫の買収、エリクソンの買収、サムスンとの液晶パネルの合弁生産など、ソニーの功を急いだ一連の戦略は劣勢を根本的に跳ね返すには至らず、かえって主業(yè)務(wù)のテレビ事業(yè)を10年連続の赤字に追いやった。90年代末には、世界のテレビ産業(yè)は生産と設(shè)計が分離する流れになり、アップルなど一連の営利能力の高い企業(yè)が流れに乗って登場し、その一方でソニーをはじめとする日本企業(yè)はいわゆる「日本的統(tǒng)合型優(yōu)位論」に惑わされて、最終的には技術(shù)的に孤立するという過ちを犯した。