日本メディアが14日発表した世論調査の結果は、同じ第2次大戦の敗戦國でありながら日本は戦爭の歴史についての教育の充実度がドイツにはるかに劣り、これが日本社會の歴史認識に明らかな偏りをもたらしていることをはっきりと示した。新華網(wǎng)が伝えた。

　朝日新聞社が日獨國民を対象に行った世論調査によると、半數(shù)近くのドイツ人がナチスドイツによる戦爭の歴史について學校で「しっかりと教わった」と答えたのに対して、日本では戦爭の歴史について「しっかりと教わった」との回答は13％に過ぎず、「しっかりとは教わらなかった」との回答が8割近くに上った。

　第2次大戦勝利後、反ファシズム戦爭同盟國は戦爭を発動した日獨の戦犯に対して東京とニュルンベルクで裁判を行った。世論調査ではドイツ人の68％がニュルンベルク裁判の內容を知っていると回答したのに対して、日本人で東京裁判の內容を知っているのは33％に過ぎなかった。また「知っている」と答えた日本人のうち、32％が東京裁判を「不當な裁判」と認識。ニュルンベルク裁判を「不當」と認識するドイツ人はわずか8％だった。

　正しい歴史教育の欠如は、日本社會の歴史認識に明らかな偏りをもたらしている。日本の発動した戦爭の性質について、日本人の46％が「侵略戦爭」であると同時に「自衛(wèi)戦爭」でもあると考えており、「侵略戦爭」と認識しているのはわずか3割だった。だが同時に、當時の戦爭に対する日本の清算の努力は「まだ不十分」と認める日本人も65％に上った。

　日本の戦爭の歴史についての教育と認識の偏りは、被害を與えた近隣國との戦後の和解への努力不足を招いている。世論調査によると、ドイツでは被害を與えた近隣國と「うまくいっている」との回答が94％で、このうち「大いにうまくいっている」は39％に上った。一方日本では「うまくいっている」は46％、このうち「大いにうまくいっている」は1％に過ぎなかった。（編集NA）

　「人民網(wǎng)日本語版」2015年4月15日