2012年に入ってから中國の百貨店の淘汰の波が続いている。RET睿意徳中國商業(yè)不動産研究センターが5日に発表した最新データによると、2014年から中國各地で38店の大型百貨店が閉店、あるいは間もなく閉店する。中でも、閉店した店舗が最も多い百貨店ブランドは、マレーシア系の百盛（PARKSON）百貨店、英國系のマークス＆スペンサーが各5店舗ずつ、次いでイトーヨーカ堂が４店舗のほか、王府井百貨、中都百貨、NOVO百貨、寶萊百貨、尚秦百貨などが2、3線都市で同じように閉店する現(xiàn)象が起こっている。2015年に入ってからも、天津や北京などでも廃業(yè)を発表した百貨店があった。中國新聞社が伝えた。

同データによると、この1年間で閉店した數(shù)多くの百貨店の中で、外資系百貨店の割合が57.89％、中國系の百貨店が全體の42.11％で、外資系百貨店の打撃が顕著となっている。早期に中國に進(jìn)出した百盛やイトーヨーカ堂などの外資系百貨店は、國內(nèi)の百貨店やネット通販のダブルパンチを受け、利益が明らかに減少している。

RET睿意徳中國商業(yè)不動産研究センターの會長は、「早期の百貨店の業(yè)態(tài)の競爭力は商品の豊富さにあったが、現(xiàn)在の競爭の焦點は、すでに市場や消費(fèi)者を理解しているかどうかに移っている」と指摘する。

ネット通販の攻勢により、すでに商品の豊富さは売りではなくなり、ファスト経済、ファスト文化の影響で主流となったファストファッションの競爭の下、これらの百貨店は、時代に乗り切れず、ブランド全體の経営にまで影響を及ぼしてしまった。しかし、ほとんどの外資系百貨店の運(yùn)営方策は海外で行われており、現(xiàn)地の市場のニーズを適宜に取り入れながら運(yùn)営方策を調(diào)整することは難しい。このことが、より流行に敏感で、移り気となった消費(fèi)者の時代において大きな障害となった。

RET睿意徳中國商業(yè)不動産研究センターのアナリスト?趙瑞華氏は、「特筆すべきなのは、この淘汰の波は北京、杭州、常州や青島のような都市部で集中していることだ。どれもが沿海部にある都市で、外資系百貨店が比較的早くに進(jìn)出した都市だ」と指摘。さらに、「內(nèi)陸部の都市に比べて、これらの都市に住む消費(fèi)者のニーズには、より大きな変化が見られる?，F(xiàn)在消費(fèi)者はショッピングセンターの中で友達(dá)と會ったり、買い物をしたり、リラックスしたりと、さまざまなニーズを済ませている。また、業(yè)態(tài)?機(jī)能の豊富さや空間的體験、サービスの完備度などに対する要求が非常に高い。しかし、多くの百貨店はいまだに物を販売するデパートとしての本質(zhì)をより重視している。つまり、百貨店は現(xiàn)在の主力消費(fèi)者層のニーズからずれてしまっているため、消費(fèi)者は徐々に百貨店に足を運(yùn)ばなくなっているのだ。このずれは、沿海部や経済が発展している都市に特に顕著に見られる現(xiàn)象だ」と分析する。（編集MZ）

「人民網(wǎng)日本語版」2015年3月7日