米國が日本の軍事力の南中國海進(jìn)出を奨勵(lì)したことは、アジア太平洋リバランス戦略を推し進(jìn)める力がいささか足りず、さらに多くの日本の力で補(bǔ)う必要があることを物語っている。トーマス司令官の29日の発言は中國の反応を見るための観測(cè)気球であり、中國は少しも曖昧でない反応によって米日の今後の決定に影響を與える必要がある。

　もし航空自衛(wèi)隊(duì)が米國の誘いに応じて南中國海に進(jìn)出すれば、米日同盟が本格的に南中國海に足を踏み入れたも同じだ。これは雙方が釣魚島を同盟の適用対象と宣言したことよりも、一層深刻なエスカレートだ。これは中國に対する公然たる挑発と見なされるはずであり、中國を公然と「仮想敵國」とする行為だ。中國の報(bào)復(fù)措置もかつてないほど厳しいものであるはずだ。

　ここでわれわれは日本政府に忠告する。日本は中國の臺(tái)頭に懸念を抱き、いくつかの対中警戒措置を強(qiáng)化した。これらはおおむね理解できることだ。だが日本は越えてはならない一線の意識(shí)を持たなければならない。反中の方向で好き放題なことをし、それがヒステリーに変わり、最終的に自らをアジア太平洋地域における現(xiàn)代中國最大の敵にしてはならない。

　中國と敵になることはいかなる狀況下であれ、日本の利益にならない。また、たとえ軍國主義の道を再び歩みたくとも、そのような冒険の重さに日本は耐えられない。（編集NA）

　「人民網(wǎng)日本語版」2015年1月30日