しかし実際はこうだ。無線エネルギーが電磁波となって空間を伝わると、電磁放射が起こる。電磁波には天然のものと人工のものと2種類あり、大きなものでは稲妻や落雷、太陽活動など、小さなものでは電子レンジやテレビなどで電磁波が発生する?，F(xiàn)代人は毎日いろいろな電磁波にさらされた環(huán)境の中にいるのであり、基地局と攜帯電話の電波はその中の一部に過ぎない。

1996年に世界保健機(jī)関（WHO）は「國際電磁界（EMF）プロジェクト」を制定し、人體が長らく超低周波の電場?磁場にさらされた場合に健康被害があるかどうかの調(diào)査をスタートし、中國も調(diào)査に參加した。2008年に発表された最終的な評価の結(jié)果と提言によると、これまでの研究では、組織の発熱を引き起こす限界値よりも強(qiáng)度が低い電場?磁場に接觸して、健康被害を起こすことを証明する一致した証拠の存在は確認(rèn)されなかったという。

米國食品醫(yī)薬品局（FDA）は18年に出した聲明の中で、「現(xiàn)在、攜帯電話の無線周波數(shù)は安全制限內(nèi)にあり、人々の健康にそれほど大きな影響はない」と指摘した。

現(xiàn)在、中國の通信基地局で使用する周波數(shù)は基本的に500MHzから5GHzの範(fàn)囲內(nèi)にあり、海外でキャリアに割り當(dāng)てる周波數(shù)はすでにミリ波レベルに達(dá)しつつあり、30GHzを超えている。500MHzでも30GHzでも、マイクロ波の範(fàn)囲內(nèi)で、放射能の健康への影響を懸念する必要はまったくない。李社長は、「人々が注意するべきなのは有害な放射能であって、放射能それ自體ではない」と指摘する。（編集KS）

「人民網(wǎng)日本語版」2019年6月18日