▽実體験によって相互理解を促進(jìn)

尾形氏は當(dāng)初から國際交流事業(yè)を志望していたわけではない。だがこの道に入ったのには、氏が身に付けていた「グローバル」な思考法が影響している。1944年生まれの尾形氏は大學(xué)卒業(yè)後、船舶機(jī)械の輸出に従事し、シンガポールや歐州でも數(shù)年にわたって勤務(wù)した。こうした海外勤務(wù)の経験は、國際交流事業(yè)に従事するきっかけとなった。海外で勤務(wù)?生活している間、尾形氏はさまざまな國の人々と知り合い、異なる國の文化や考え方を知った。そして個(gè)人が社會(huì)を離れて生きていくことができないように、いかなる國家もこの世界で単獨(dú)で存在することはできないという認(rèn)識(shí)に至った。安定した秩序ある國際社會(huì)を交流によってともに築くことの重要性を知った尾形氏は1986年、日本財(cái)団傘下の笹川平和財(cái)団に入り、國際交流の分野に正式に足を踏み入れた。

交流活動(dòng)にどのような成果があるかについて、尾形氏は、最大の効果は、交流活動(dòng)參加者が自分の目で相手國を見、相手國の風(fēng)習(xí)や人情を自ら知ることにあると語る。情報(bào)伝達(dá)で大きな役割を果たしているのはメディアだが、相手國の事情をそっくり完全に映し出すことはできない。中國のテレビ局が放送する抗日ドラマは日本のマイナスイメージを深めているし、日本のテレビ局が流す中國と韓國のネガティブなニュースも日本人のこれらの國の印象を左右している。

尾形氏によると、主権問題や歴史問題の解決が難しいのは、世論の影響が関係することが多いからだ。こうした問題を解決するには、世論を形成する人々ができるだけ多く相手國を知ることが必要となる。すべての中國人を日本に招くことはできないが、各分野で影響力を持つ人に日本での実體験を語ってもらうことは有効な手段となる。日本は高度経済成長期、日米貿(mào)易で大きな黒字を出し、米國の「反日感情」を誘発した。當(dāng)時(shí)も民間交流で相互理解を促すことが重要となった。日本財(cái)団は交流基金を通じて米國の関係者を日本の工場(chǎng)の視察に招き、日本の産業(yè)発展の狀況を知ってもらい、日本への理解を広める後押しをした。