2018年に入って以降、日本の各大手家電メーカーが4Kテレビの値下げ合戦を繰り広げている。中には、昨年と比べて2割以上値下がりした型もある。そのため、消費者の間ではテレビの買い替えブームが起きている。それにより、4Kテレビ市場の爭奪戦の火ぶたも切られた。

日本のある大型家電量販店のテレビコーナーに行くと、東芝やソニーなど、日本の主流メーカーが値下げ合戦を繰り広げ、販売促進を図っていた。うち、50インチの4Kテレビは、一番安い型で11萬円まで値下がりしていた。昨年末のセール価格からさらに5％安くなり、昨年と比べると2割以上安くなっていた。

家電売り場の責任者によると、4Kテレビには液晶と有機ELの2種類があり、従來の液晶テレビに継ぐ、新世代主流商品となっている有機ELテレビは一層高畫質(zhì)になっているという。 2017年、東芝、ソニー、パナソニックの3社が、相次いで有機EL4Kテレビを打ち出し、これまで高止まりしていた価格が下がり始め、消費者の「買い替え」を促進するようになった。そして、昨年の日本の4Kテレビの販売量増加に直接つながり、約150萬臺という新記録を樹立。16年比50％増となった。

有機ELパネルを採用した4Kテレビが、今回販売量の激増を推進した主な要素で、日本の各大手メーカーは、これを機に長年続いていたテレビ業(yè)務の低迷狀態(tài)から抜け出したいと考えている。ただ、大型の有機ELパネルを量産できているメーカーはまだ日本にはなく、韓國の企業(yè)の部品を仕入れて生産を維持しているのが現(xiàn)狀だ。今後、自社で量産できるようになるかが、日本の各メーカーがサプライチェーンの安定を確保し、さらに値下げできるかのカギを握っていると見られている。（編集KN）

「人民網(wǎng)日本語版」2018年3月21日